業務内容
当社の業務はまとめると①ビジネスアプリケーションソフトウェア開発②コンピュータシステム導入に関わるコンサルティング③ソフトウェアパッケージの制作・販売・保守・システム運用・管理の3点です。
金融業界を中心に(業務の8割が金融関係です)、上流から下流まで様々な形で支援を行っております。
プロジェクトによってはお客様先で業務を行っていただくこともあり、その際の勤務体系等はお客様先のルールに則ったものになります。
※派遣許可番号:派13-311412
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具体的な業務
例えば、株の取引きのシステム(チャート)を目にしたことがあるという方は多いのではないでしょうか?そういったシステムを証券会社向けに開発する、というのが当社のメイン業務の1つです。他にも、
- 銀行/証券/保険
- 営業店端末システム(預金/融資/資産運用取引等)
- 商品先物
- 現物取引システム/チャート分析システム
- 物流
- 情報分析システム
- インフラ
- データベース/ネットワーク/LAN等の設計・構築・保守・運用
- 教育
- 学校・学習塾向け管理システム
などといったシステム開発・設計・コンサルティングを行っており、お客様のDX推進に貢献しています。
また、業種を問わず※BIツール関連の業務も多くなってきています。
顧客の利便性向上や業務サポートができるシステムの開発に関わっており、
例えば登録したデータをもとに分析ができるシステムは、身近なところですとコンビニ・スーパー・ドラッグストアなどに導入されています。
教育関連の案件では生徒の試験結果や出席状況などを登録することでデータ分析ができる校務支援システムに携わっています。
こちらは小中学校などに導入されています。
※BI(Business Intelligence)ツールとは?
組織内の様々な情報を集約し、必要な時に必要な情報を取り出せるよう管理するシステム。
集めた情報を用いて様々な分析を行うことができます。
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匠トレードⓇとは?
当社が所有している※デリバティブ取引(証券会社や先物取引会社)向けのパッケージソフトで、
取引所端末、ディーリング端末、不公正取引監視など様々なシステムを提供しております。
お客様の要望を把握しその都度適したソフトウェアを提案・開発しておりますので、
お客様の数だけ異なる種類の匠トレードが存在しています。
東京商品取引所(TOCOM)や大阪取引所(OSE)、NASDAQ OMXへの接続実績があります。
また、匠トレードをスマートフォン向けにデザインした「匠スマートⓇ」という商品もございます。
「匠トレード」(登録商標:第4920240号)
「匠スマート」(登録商標:第5485505号)
※デリバティブ取引(商品先物取引)とは?
商品の値段を事前に設定し、決められた将来の日付に購入をするという取引です。
これにより、不測の事態による値段の変化の影響を受けずに安定した取引を行うことができます。
代表的な取引対象の例として、天候により収穫量が変わる農作物が挙げられます。
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NTSが業務で大切にしていること
プライバシー保護と高品質のクオリティ維持に高い意識を持っております。
個人情報を適切に取り扱っていることを示す「プライバシーマーク」、品質保証の国際規格「ISO9001」を取得し、お客様からの安心と信頼を勝ち取るため日々改善を重ねております。
・シンガポール取引所(SGX)からの企業認定(2017年)
・BIPROGY株式会社からのビジネスサービスパートナー認定(2023年、2024年)
など、これからもお客様に安心して導入していただけるシステムの開発に努めてまいります。
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直取引企業
- ・BIPROGY株式会社
- ・株式会社トレードビジョン
- ・株式会社国際システム
- ・株式会社エイファス
- ・株式会社野村総合研究所
- ・岡三ビジネス&テクノロジー株式会社
- ・株式会社NTT東日本
- ・日本コムシス株式会社
- ・株式会社スリー・イー
- ・Doreming.Pte.Ltd
- ・株式会社SuiteUP
- ・サンワード証券株式会社
- ・北辰物産株式会社
- ・フジトミ証券株式会社
- ・アストマックス株式会社
- ・日産証券株式会社
- ・ASTRAL COMMODITY JAPAN株式会社
- ・ASTRAL COMMODITY(S)PTE. LTD.
- ・株式会社堂島取引所
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ISV登録企業
- ・株式会社大阪取引所
- ・株式会社東京商品取引所
- ・Singapore Exchange
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今後の取り組み
2023年11月にカナダ発のContinuum.Social社と業務提携を結びました。
CS社が提供しているCyberTrophy(NFTトロフィーを獲得できるアプリケーション)のビジネス利用に向け協力し、
当社も新たなビジネスモデルの構築・企業価値の向上に努めます。

2024年3月には佐賀県産業スマート化センターのサポーティングカンパニーに名を連ねました。
AIやIoTなど先端技術によるソリューションを提供することで地域の課題解決に貢献します。
2024年8月から新体制が発足し、テクノグループホールディングス株式会社の下、日本テクノシステム株式会社と並びテクノデータサイエンス株式会社を立ち上げました。
各社協働して、今後は金融のみならずAIやデータサイエンス、医療、Web3関連の事業などにも今まで以上に力を入れていきたいと考えています。
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